「スポーツビジネスジャパン コンファレンス2025」をIMAGINUSで開催しました~「Business day」1日目
2025年2月6日(木)~8日(土)、株式会社コングレ直営の科学体験施設「IMAGINUS(イマジナス)」(東京都杉並区、JR中央線・総武線「高円寺駅」北口から徒歩5分)で「スポーツビジネスジャパン コンファレンス2025」(主催:日本スポーツ産業学会、株式会社コングレ)を開催しました。
スポーツビジネスジャパンは「スポーツビジネス促進」と「スポーツを通じた地域活性化」のためのプラットフォームとして、2016年からスタートしたスポーツビジネスに特化した専門展示会&コンファレンスです。
今回は「スポーツビジネスによる、地域活性の可能性と未来へのDX」をテーマに、B to Bを中心としたコンファレンスプログラム「Business day」(2月6日・7日)、B to Cのスポーツアクティビティプログラム「Public day」(2月8日)を実施しました。
レポート第1回は1日目のプログラム。スポーツDXの可能性が広がるセッションの内容をお届けします。

1日目は、中村 好男 早稲田大学スポーツ科学学術院 教授/日本スポーツ産業学会 副理事長の主催者挨拶で幕を開け、全部で4セッションのコンファレンスプログラムを実施しました。

セッション1 総フォロワー数100万人が教えるSNSの効果的活用術
三津家 貴也氏 株式会社3itsuka 代表取締役 /ランニングアドバイザー

「ん~!やってみよう!」を合言葉にYouTube、TikTok、Instagramなど様々なSNSを活用し、ランニングの知識や楽しさを広めてきた三津家 貴也氏。来たる3月8日には、世界初「魅せる」「観る」ことをテーマにした陸上ランニングイベント「Full house(フルハウス)」を千葉県千葉市のTIPSTAR DOME CHIBAで開催予定です。
ランニングを普及するためにインフルエンサーとして活動する三津家氏が、SNS発信で常に大事にしていることを紹介しながら、それを企業活動でも活かして行く手法を解説しました。
セッション2 スポーツクラブのDX推進が生み出す将来
岡崎 恭直氏 株式会社野村総合研究所 社会システムコンサルティング部 シニアコンサルタント
勝碕 俊行氏 鎌倉インターナショナル株式会社 オーナー室 室長
田代 拓夢氏 株式会社野村総合研究所 福岡ソリューション開発一部 シニアデータサイエンティスト



近年、スポーツ分野でもデータ・テクノロジーなどを活用する事例が増え、DXが進んでいます。
野村総合研究所の岡崎 恭直氏が、国内外のスポーツクラブにおけるDXの状況と推進に向けたポイントを解説。続いて野村総合研究所の田代 拓夢氏が、スポーツファンへ向けたビジネスに焦点を当て、どのようにDXを推進していくのが効果的か説明しました。
事例として、鎌倉インターナショナルFCの勝崎 俊行氏が、神奈川県社会人1部リーグ所属のサッカークラブとして設立当初から掲げるクラブのビジョンに沿ってDXを推進し、ファン・サポーターの獲得・満足度向上を図っているプロジェクトと今後の展開について紹介しました。
セッション3 プロスポーツで進むリユースカップ/食器の導入におけるビジネス性と社会貢献の両立
護得久 朝晃氏 リユースカップRECUP代表 (沖縄エクスカージョンズ株式会社)

2024年に開催されたパリオリンピックでは、会場へのペットボトル持ち込み禁止やリユースカップの供給が話題となりました。
プロスポーツの現場においても環境に配慮した取り組みが求められる中、オリジナルリユースカップの製作を行うリユースカップRECUP代表 (沖縄エクスカージョンズ株式会社)の護得久 朝晃氏が、国内外のプロスポーツやイベントなどでのリユースカップ/食器の導入事例やトレンドを解説し、実際にイベント等で導入された様々なリユース容器を紹介しました。
消費者の環境意識が向上している中、事業者がリユースカップをスーベニアカップとして販売したり、カップ持参での割引を実施したりすることで、売上の多角化につながっていくことを提案しました。
セッション4 スポーツ都市における価値向上サイクルとは
谷本 敬一朗氏 株式会社野村総合研究所 社会システムコンサルティング部 シニアコンサルタント
庄子 博人氏 同志社大学 スポーツ健康科学部
青井 一真氏 フロム・シェフ株式会社 代表取締役



野村総合研究所、日本政策投資銀行、同志社大学、フロム・シェフ株式会社は共同で、スポーツが創造する価値が体系的に整理されたスポーツ都市インデックスを作成し、106都市を対象に試行的評価を行いました。
野村総合研究所の谷本 敬一朗氏、同志社大学の庄子 博人氏、フロム・シェフの青井 一真氏が、本調査データに基づいたスポーツ都市の理想像と価値向上サイクルのあり方について考察を展開。調査対象の106都市の中から、気候条件や地場産業を活かした事例、保有するスポーツ資産を地域活性化に活かしている事例などを提示し、地方自治体がスポーツをどのように地域政策に活用するのが効果的か解説しました。
レポートは、2日目のプログラムへ続きます。